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まず知っておくべきなのは、企業としては若年層だからといって頭ごなしに敬遠したり採用に対して消極的になったりするわけではないということです。

たとえば、団塊の世代にあたる社員が大量に退職したような企業は、穴埋めとして新卒だけでなく転職者の中途採用にも当然視野にいれるでしょう。データ的には若年層の転職率は決して低くなく、むしろ若輩層転職者の持つ若さゆえのパワーやエネルギーによって、転職市場全体が活性化しているという事実もあるのです。

この傾向を踏まえた上で、決して臆すことなく、学校やアルバイトを通じて学んだこと、経験したことを武器に、これからの抱負ややる気、若きエネルギーをアピールすればよいのです。「自分はまだまだ若いんだ。経験はないがこれだけエネルギーに満ち溢れているぞ」と自分を鼓舞してモチベーションを高めてください。

アルバイトの履歴書に書くように、箇条書きで時系列順になんの工夫もなく書き連ねるよりは、表を用いて業務内容別にわかりやすいようレイアウトした方が、書類作成能力や情報処理能力に優れていると判断されるでしょう。

転職における職務経歴書は、Ａ4サイズ二枚ほどの中に自由な書式で作成できます。せっかく自由に作成できるのですから、工夫を凝らし、採用者に一目で魅力的だと思わせるようなものを作りましょう。

上記に書いた経歴を表にするやり方は、過去の転職回数が多い人には特に有効な手段といえます。また、ハローワークや人材紹介会社では、職務経歴書をチェックしてくれるサービスもありますので、これらを有効に活用して一度書いたものを客観的に評価してもらうのも良いと思います。

それでは年代別に見ていきましょう。まずは若年層と呼ばれる20代の転職者です。

若年層にはキャリアがないため、期待できるものは逆にその人の将来性と意欲しかないといえるでしょう。しっかりとした準備に裏づけされた自信をともなった熱意が採用担当の目にとまります。

若年層に対する転職需要は充実している反面、企業としては採用しても転職を繰り返してしまうのではないかという可能性を一番危惧しますので、その企業に入社した後の展望や目標に重きをおいて自己アピールするのが有効だと思われます。

次に30代をみていきましょう。
このぐらいの年代になってくると業務経験や実績が重視されるようになります。端的に言えば、30代に求める要素は、「即戦力」だといえます。中途採用とは、つまりは戦力補充と言い換えることもできます。

企業としてはできる限り育てるコストを省きたいのが心情ですので、長期間の離職ブランクをつくってしまわぬように注意したいところです。また、実績が判断される職務経歴書はわかりやすく魅力的に映るよう工夫を凝らす必要があります。

筆記試験に対する対策としては、まずは試験を受ける企業について調べることです。
たとえば、昨今のPCやモバイルの圧倒的普及により業界として勢いもあれば転職者の人気も高い外資系やIT系の企業ですが、これらの企業では他の企業と比較してより専門的な知識やスキルが求められます。

外資系なら語学力は必須条件ですし、IT系ではプログラミング能力やソフト操作スキルが不可欠でしょう。

このように、ある程度出題内容の傾向が予測できるように、受ける企業の具体的な業務内容・職務形態・企業のカラーなどを求人情報はもちろん、転職サイトや転職フェア、身近な人からの聞き込みなども利用して調べておきましょう。

大学受験などで赤本を使用して勉強するのに似ていますね。まずは相手を知れるところまで知る。そうすればおのずと対策はできてきます。

当初は気づかなかった自分の適性や希望をしばらく就職することで発見し、今度こそ本当に自分が充実して働くことができる環境へとレベルアップさせることができます。

しかし、すべての状況が良くなるとは限りません。失うものもあれば、期待や想像とは違う現実に直面する可能性だって低くありません。物事はそう何もかもがうまくはいかないものです。
具体的に、失ってしまうものとは何でしょうか。

それは人脈です。
当然のことですが、今まで積み上げてきた人脈をいったんゼロにし、新たに人脈を一から築き上げていくのは骨が折れることです。元の職場に戻れるわけでもありませんので、この点では覚悟をしておくべきでしょう。

転職活動時期に関する知識として知っておくべきなのは、ボーナス支給時期と中途採用募集の関係性です。言わずもがな、6月と12月はボーナスが多くの企業で支給される時期ですが、この時期は転職希望による多数の退職者が企業にでます。

あくまで急を要する欠員補充が必要な企業は、12月の冬のボーナス時期の約１ヶ月前つまり１１月から、急募で中途採用募集をかける場合もあります。ただしこの時期の急募は採用から入社までに１ヶ月ほどしかない短期戦になりますので、この時期を狙うなら事前のスケジューリングや準備をあらかじめ徹底しておかないとまずいでしょうね。

確かにそれくらいの年齢になるといろいろと障害がでてくるのも確かです。
IT系では代表から末端社員まで20代の社員が大半を占めるような企業もざらにありますし、家庭の問題もあります。リストラが原因での転職にも厳しいものがあります。

ただ、20～30代の転職者にはない、長年の実務経験やキャリア、実績などを武器にして転職を勝ち取ることは十分可能ですので、これを読んでいる方で35歳以上の方がいらっしゃっても、簡単にあきらめたりしないようにしていただきたいものです。

35歳以上の年齢ならば、企業が主に求めるものは即戦力や行動力よりも、経験を生かしたマネジメント能力、コミュニケーション能力です。たしかに若い転職者に適わない部分もあるにはありますが、これらの能力は長年の蓄積されたキャリアなくして発揮できない能力ですので、企業によっては十分に重宝され得る要素になります。

アメリカなどでは昔から転職というのは主にステップアップ・キャリアアップなどというとても良い意味で行われてきました。日本では一昔前までは転職というと「社会人としてしっかりしてない」「採用してもまたすぐ転職してしまうのでは」という懸念のもと、あまりいいイメージではありませんでした。国民性の違いですね。

しかし、最近ではそのような考え方・悪いイメージは古臭いとして払拭されつつあるようです。実際に転職で採用になった人が即戦力として会社に多大な貢献を及ぼすケースは少なくないのです。

実は、転職を決断するに至る理由の中でもっとも多く挙げられるのは、この「待遇」が自分にとって著しく酷い、分不相応だ、というケースなのです。
もちろん食べていくために、家庭がある方は家族を養うために、給料は高待遇であるに越したことはありません。また、時間外労働や休日出勤などが重なることで、心身ともにストレスを抱えてしまい、体調を崩してしまっては元も子もありません。就職先を選ぶ上でもっとも皆さんが重視されているのも、やはり待遇についてだと思います。

ただ、注意していただきたいのは、職種や業種によっては、一般的な社会水準よりも低い給料が当たり前になっている、暗黙の了解として昔から成り立っている場合があるということです。
「仕事の内容的にはやりがいがあるし、充実している...しかし給料が...」
という場合は、必ずその業界の給与水準を勤務体験などと対比させ相対的にリサーチし、自分の今の待遇と照らし合わせてみる必要があります。

人間同士ですから、どうしたった馬が合わない同僚、上司の存在などは誰にでもあると思います。うまく折り合いをつけてやっていければいいのですが、人間関係がうまくいかないのが原因となって、仕事に集中することができなくなったり、精神的に多大なストレスを抱えるようになってしまっては転職という選択もある種やむを得ないと思います。

ここで注意するべきなのは、転職先の採用側の立場になって考えてみることです。
先方はあくまでその人の以前の職場での人間関係がどれほど深刻かつ転職に値するものであったのかどうかは、推して量るしかありません。それゆえ、会社に勤める社会人として最低限耐えるべき人間関係に過ぎないのに、必要以上に大げさに考え、現実から逃避するための脆弱な手段として転職を選択したのではないか、と採用側が疑念を浮かべるのは想像に難くないのではないでしょうか。

転職者によっては在職のまま活動する方もいますが、在職だからといってダラダラと活動するのはかなり危険です。活動が不自然に長引けば、在職中の企業からは遠まわしな転職妨害行為を受けることにもなりかねません。精神的に根負けして結局転職を中止する人もたくさんいるようです。

しかし、逆に在職者はブランクが空かない分実戦力では評価されやすいというメリットもありますので、離職者以上にスピード命で行動するのがよいでしょう。

離職中・在職中関わらず、転職が長引けば、自分の精神力や体力の疲弊だけでなく採用先企業からの印象も悪くなります。一般的に、離職後3ヶ月以上経ったあたりから、前の会社でのトラブルや汚職を先方から疑われ始めます。

身も心も金銭も削りにけずった挙句、四面楚歌となってしまわないように...スケジュール管理とモチベーション管理を徹底した上で、しっかりと計画をたて転職を素早くクリアしてしまいましょう。

具体的にはまず第一に資金繰り。
スーツ等の衣服も場合によっては新調する必要がありますし、交通費、引越し資金などはかなりの出費になります。転職活動中は働くのも当然難しいでしょうから、収入はなく出費だけがかさんでいく期間が3～5ヶ月ほど続きます。状況にもよりますが、大体50万程、Uターン転職や遠方の企業を視野にいれる場合は余裕をもって100万円くらいは必要になってくるでしょう。

また、なんといっても必要になってくるのは求人情報の確保です。
インターネットの情報も含めれば、転職対象者だけでも膨大な求人情報網が存在します。
転職者が本格的に始動し始める時期までには求人誌はこれ、転職サイトはこれ、といった具合にある程度情報網は絞り込んでおき、登録なども済ませておくのがよいでしょう。